年内最後の事例検討会をオンラインにて開催いたします。
　事例検討研修は、当学会の特徴的な研修会となっており、これまで多くの方に参加していただいております。
　今回は、昨年度の改正労働安全衛生法に伴う自律的な化学物質管理を受け、安全衛生の「安全」と中心とした事例を用いて、皆さまと考えていきたいと思っております。
　「三星化学工業事件」（オルト-トルイジンを業務で使用したことによる膀胱がん発症）をもとに、化学物質暴露をテーマに安全管理について多職種でディスカッションします。
　また、本研修では、日常的に化学物質管理を行っていない方や、関わる機会の少ない方にもわかりやすく、解説講義を含めた内容となっております。

 

　・主催：一般社団法人日本産業保健法学会　研修委員会
　・定員： 40名（定員となりましたら締め切らせていただきます）
　　※受講料の決済を頂いた時点で申込完了となります。
　・開催形態：Zoomでのオンライン研修
　・開催日時：2026年12月19日（土）　13：30～16：30（入室は15分前から）
　　※終了後30分程度ZOOM内を解放致します。参加者の方との交流・意見交換の場としてご利用ください。
　・申込期限：2026年12月16日（水）15時まで
　・申込方法：ウェブ申込みのみ
　　　　　　　申込みはこちら
　・研修概要：「三星化学工業事件」化学物質暴露と安全管理
　・開催方法：ZOOMを使ったオンライン（オンデマンド配信はございません）
　・参加費：会員7,700円　非会員8,800円
　・登壇者：津田洋子 氏（化学物質専門家）
　　　　　　辻洋志 氏（産業保健専門家）
　　　　　　淀川亮氏（法律の専門家）
　・産業保健法務主任者（メンタルヘルス法務主任者）認定単位：２単位
　　（日本医師会産業医単位認定講習ではありませんのでご注意ください）

 

　【注意事項】
　※天災等で開催中止となった場合除き、受講者の都合によるキャンセルについて、返金はいたしかねますので予めご了承ください。
　※グループディスカッションを行います。研修を通して参加が確認できるようお願いいたします。
　　また、互いのプライバシー保護のため、公共機関（カフェ、図書館、講演など）でのご参加はお控えください。
　※通信環境については、安定したインターネット 回線をご自身でご用意ください。
　　研修では「ZOOM」アプリを使用したオンライン研修となりますので事前にインストールをお願い致します。
　※当日は、Googleスプレッドシートを使用する予定です。
　　アクセスできるようご準備のうえ、ご参加お願い致します（こちらで機器の貸し出しは行いません）
　　アクセス確認サイト
　※メールサーバーの空き容量がなく、案内、資料のお受け取りができない方がいらっしゃいます。
　　「@kktcs.co.jp」「@mynavi.jp」からのメールが受け取れる設定とともに、メールサーバーの空き容量をご確認いただきますようご協力をお願いいたします。

 

＜本件のお問合せ先＞
日本産業保健法学会　研修講座担当
㈱毎日学術フォーラム
E-mail：maf-jaohl@mynavi.jp